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中国年鑑

中国の政治・経済の重要な動きから、文化の最新動向、社会生活の変化に至るまでの最新情報を提供します。


中国に関連する正確な分析、的確な情勢判断には、統計的な資料が必要です。中国の国土・経済・産業から日常生活に至るまでの基本的な情報を網羅しています。

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​中国研究月報

中国研究所が発行している月刊誌です。主に近現代中国の社会、政治、経済、文学などに関する中国研究者の論文を掲載しています。

投稿ご希望の方は「『中国研究月報』投稿要領」のページをご覧ください。2004年度より「太田勝洪記念中国学術研究賞」を創設し、優秀論文に賞を贈っています。

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​太田記念賞

太田記念賞は、元中国研究所理事長の太田勝洪の現代中国の研究の発展のために寄贈いただいた基金によって創設されました。

中国研究所は、日本現代中国学会の参加も得て,2004年に「太田勝洪記念中国学術研究賞」を創設し、年1回、受賞者を決定し表彰しています。

事務局の業務態勢について

事務局の通常業務は原則として毎週月曜日に事務所と図書館を開室し、あとはテレワーク(スタッフの在宅勤務)を継続しております。
『中国研究月報』の編集発行、各種研究会の開催等の通常業務は従来通り実施しております。お問い合わせは下記まで電子メールでお願いいたします。
所員・研究会員はじめ関係者の皆様にはご不便をおかけしますが、ご理解ご協力のほどよろしくお願い申し上げます。

※問い合わせ先(●は@に換えてください)

  中国研究所事務局 c-soumu●tcn-catv.ne.jp  『中国研究月報』編集部 c-mon●tcn-catv.ne.jp

  中国研究所図書館 c-lib●tcn-catv.ne.jp    日本現代中国学会事務局 c-genchu●tcn-catv.ne.jp

        

所員・会員を募集しています

 中国研究所では、所員・研究会員・賛助会員・講読会員を募集しています。詳しくは「概要・組織」のページをご覧ください。お申し込み・お問い合わせは、下記の事務局までご連絡ください。 E-mail c-soumu●tcn-catv.ne.jp(●を@に換えてください)

寄付のお願い

 中国研究所は、所員・会員からの所員費・会費を主な収入源として活動を継続しておりますが、財政的には大変厳しく、活動の長期的な継続が危ぶまれる状況が続いております。本研究所の活動にご賛同いただけます個人・団体のみなさまからの寄付を募っております。金額に関わらずご厚志賜れます場合は、事務局までご連絡ください。 E-mail c-soumu●tcn-catv.ne.jp(●を@に換えてください)

新着情報   News and Topics

2023年度「現代中国公開講座」のお知らせ​ New

日 時:2023年11月8日(水)14:00~17:00

場 所:東洋文庫2階講演室(対面)+Zoom(オンライン)

テーマ:中国経済と半導体戦争

演題・講師:
 「2023年の中国経済及び今後の展望」田中 修(財務総合政策研究所特別研究官)
 「米蘭日による中国への半導体輸出規制とその影響」湯之上 隆(微細加工研究所CEO兼所長)

司会・ファシリテーター:山田 周平(桜美林大学大学院特任教授)

鼎 談:田中 修・湯之上 隆・山田 周平

 

参加費・参加方法: *事前登録制
〇中国研究所所員・研究会員・顧問 無料
  参加申込(対面・オンライン)はこちら→ https://forms.gle/xLESKcubwgMemVdXA
〇一般(上記以外の方) 1000円
  対面参加での申込はこちら→ http://ptix.at/r98zJu
  オンライン参加での申込はこちら→ http://ptix.at/bvKpFX
*申込締切はいずれも11月7日(火)正午

 

【開催趣旨】
「経済戦争」「科学技術戦争」の様相を呈する米中の対決は4年以上も続き、中国経済の低迷とその世界への影響が注目を集めている。米中攻防の焦点は半導体産業にあり、日本もその渦中にあって、対決の「戦況」と今後の展望が注視されている。現代中国公開講座は中国研究所がその知的活動を広く社会に発信し現代中国に関心をもつ人々の交流を促進するため毎年開催しているが、今年度は上記の昨今の情勢と関心をふまえ、中国経済や半導体問題の代表的な研究者である田中修氏(財務総合政策研究所特別研究官)、湯之上隆氏(微細加工研究所CEO兼所長)、山田周平氏(桜美林大学大学院特任教授)をお招きし、講演と鼎談、及び参加者との交流を行うこととした。多くの方々のご参加をお待ちしております。

【登壇者紹介】
〇田中 修(たなか おさむ)
〈略歴〉中国研究所所員、『中国年鑑』編集委員、東京大学学術博士。在中国日本大使館経済部参事官、財務省主計局主計官、信州大学教授、財務省財務総合政策研究所副所長、税務大学校長、ジェトロ・アジア経済研究所上席主任研究員を経て、現在、拓殖大学大学院経済学研究科客員教授、財務総合政策研究所特別研究官(中国研究交流顧問)、中国研究所「田中修の中国塾」を主宰。
〈研究活動〉
『新中国事情』大蔵財務協会、2001年
 『中国第十次五ヵ年計画―中国経済をどう読むか?―』蒼蒼社、2001年
『検証 現代中国の経済政策決定-近づく改革開放路線の臨界点-』日本経済新聞出版社、2007年(2008年第20回アジア・太平洋賞特別賞受賞)
 『2011~2015年の中国経済―第12次5ヵ年計画を読む―』蒼蒼社、2011年
『スミス、ケインズからピケティまで 世界を読み解く経済思想の授業』日本実業出版社 2015年
『日本人と資本主義の精神』ちくま新書、筑摩書房、2017年


〇湯之上 隆(ゆのがみ たかし)                  
〈略歴〉
 京都大学工学博士。日立製作所等を経て、現在、半導体産業と電機産業のコンサルタントおよびジャーナリスト。微細加工研究所のCEO兼所長、メデイアタブレット取締役、京大原子核工学部、阪大工学部、阪大基礎工学部、東北大工学部の非常勤講師。
衆議院「科学技術・イノベーション推進特別委員会」で参考人として証言(https://president.jp/articles/-/69408 2021年6月1日)。
〈研究活動〉
『日本「半導体」敗戦 イノベーションのジレンマ なぜ日本の基幹産業は壊滅したのか?』光文社、2009年
『「電機・半導体」大崩壊の教訓 電子立国ニッポン、再生への道筋』 日本文芸社、2012年
『半導体有事』文春新書、文藝春秋、2023年(聴講者が事前に読まれることを推奨します)


〇山田 周平(やまだ しゅうへい)
〈略歴〉
中国研究所所員、『中国年鑑』編集委員、桜美林大学大学院特任教授。日本経済新聞記者として産業部キャップ(電機担当など)、台北支局長、中国総局長を歴任し、日本経済研究センター研究員兼務を経て2023年4月から現職。早稲田大学政治経済学部卒、北京大学外資企業EMBA修了。
〈研究活動〉
「外交孤立の台湾、危うい『シリコンの盾』」『アジアの経済安全保障――新しいパワーゲームの構図』日経BP/日本経済新聞出版、2023年所収
「長期発展のカギを握る半導体国産化――米制裁強化で足踏み、日本にも影響」『点検習近平政権――長期政権が直面する課題と展望』文眞堂、2023年所収
「TSMCの世界戦略と地政学リスクへの挑戦」『週刊東洋経済』2023年8月5日号

2023年第2回定例学術研究会のお知らせ   ​(終了)

日 時 9月10日(日)13:00~16:30

会 場 東洋文庫2階講演室(対面)+ Zoom(オンライン)

参加費 無料(中国研究所所員・研究会員以外の方もご参加いただけます)

 

◇発表1

 報告者 藥袋佳祐(名城大学)・望月直人(琉球大学)〔共同報告〕

 論 題 中国国際法学における「国際法基本原則」学説の研究

 コメント 高橋力也(横浜市立大学)

◇発表2

 報告者 小野泰教(学習院大学)

 論 題 新儒家における直観をめぐる議論について――馮友蘭を中心に

 コメント 吾妻重二(関西大学)

〈参加申込み〉

参加をご希望の方は、対面・オンラインともに、こちらのGoogleフォームよりお申込みください。

申込締切は9月9日(土)正午です。

 https://forms.gle/VVcx66EYuMbBMrRf7

*申込みいただいた方には、前日にZoomのリンク先をお送りいたします。

第113回 21世紀シルクロード研究会のお知ら (終了)

テーマ「日本の経済安全保障政策と供給網の強靭化」
日 時 2023年8月4日(金)15:00~17:00
場 所 東洋文庫2階講演室(対面)・Zoom(オンライン)
講 師 久野
 新(亜細亜大学国際関係学部教授)
参加費 中国研究所所員・研究会員・顧問 無料
    一般(上記以外)の方 500円
参加申込み(それそれ該当するURLからお申込みください)※事前申込み制
 所員・研究会員・顧問【対面・オンライン】 https://forms.gle/24cp51H2WkxxXmEW6
 一般(上記以外)の方【対面希望】     http://ptix.at/j6DA1b
 一般(上記以外)の方【オンライン希望】  http://ptix.at/E1TPSM

※申込み締切 8月3日(木・前日)正午

【開催趣旨】
パンデミックや自然災害の発生、および各種の地政学リスクの高まりを受け、日本政府は過度な中国依存からの脱却を図りつつ、重要物資のサプライチェーン(供給網)を強靭化させるための取組みを本格化させている。経済安全保障推進法の制定、およびIPEF(インド太平洋経済枠組み)への参加もその一環である。本講演では、供給網の強靭化に向けた取組みの意義と限界について整理を試みる。

【講師略歴】
亜細亜大学国際関係学部教授。慶應義塾大学博士(経済学)。三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社、経済産業省通商政策局(出向)、亜細亜大学准教授等を経て、2020年より現職。専門は国際貿易論、日本の通商政策、グローバル化と経済安全保障など。

【最近の著作】
1. 「対ロシア経済制裁の有効性 ―予備的評価と展望―」、霞山会『東亜』2022年11月号、pp.18-25。
2. "Building Resilient Supply Chains through IPEF: The Possibilities and Challenges," AJISS-Commentary, The Japan Institute of International Affairs, October 11, 2022.
3. 「グローバリゼーションと経済安全保障の均衡点とその行方」、日本関税協会『貿易と関税』2022年4月号、pp.44-57。
4. 日本経済新聞「やさしい経済学:グローバル化と経済安全保障(10回連載)」2022年5月から6月。
 

2023年度通常所員総会のお知らせ

今年度の通常所員総会を中国研究所会議室での対面式とオンライン式を併用して開催いたします。
日 時:6月24日(土)13時30分~15時
場 所:中国研究所会議室・Zoom(オンライン)
総会次第:

 1.議長選任
 2.議事録署名者選出(議長)
 3.開会挨拶(理事長)
 4.議案(各担当理事)
   1)2022年度事業経過報告        2)2022年度決算報告
   3)2022年度公益目的支出計画実施報告  4)2022年度監査報告
   5)2023年度事業計画案         6)2023年度予算案 
 5.閉会挨拶

『中国年鑑2023』刊行記念講演会のお知らせ(終了)

日時:7月8日(土)13:30~17:00
場所:東洋文庫2階講演室(対面)+Zoom(オンライン)
内容:
阿南友亮(東北大学大学院教授・年鑑特集執筆者)
 第4次台湾海峡危機はなぜ発生し、何を意味するのか
山田周平(桜美林大学大学院特任教授・年鑑編集委員)
 「台湾『シリコンの盾』の強さと脆さ
司会:森保裕(本研究所理事・共同通信論説委員・年鑑編集委員長)
参加費:
 所員・研究会員    無料
 一般(上記以外の方) 1000円(下記のPeatixからオンラインでお支払いください)
申込み方法(それぞれのURLからお申込みください):
 所員・研究会員        https://forms.gle/DxZJqdS9dWDLNtnS7
 一般:対面参加希望の方    https://peatix.com/event/3610774/view
 一般:オンライン参加希望の方 https://peatix.com/event/3610836/view

※終了後、懇親会を予定しています(会場はJR駒込駅付近の和風居酒屋です)。

※問い合わせ先 中国研究所事務局(総務) c-soumu@tcn-catv.ne.jp
 

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『中国年鑑2023』が刊行されました

特集「習近平3期目の課題」

​Ⅰ.総論―平和共存と経済互恵を 森保裕

Ⅱ.集権を選択する中国政治 加茂具樹
Ⅲ.米中「新冷戦」―長期化する対立構造 渡部恒雄
Ⅳ.「安全保障の時代」へ―日中国交正常化50 周年 川島真
Ⅴ.改革開放を当面維持―3 期目の経済政策 田中修
Ⅵ.第4 次台湾海峡危機と習近平政権の行方 阿南友亮
Ⅶ.習近平政権下の農村社会―県域の「都市化」 田原史起

〈動向〉〈要覧〉〈資料〉

​中国研究所編・明石書店発行、B5判・上製、520ページ、定価18,000円(税別)

中国研究所「田中修の中国塾」の実施について

「中国塾」は早稲田大学の木下俊彦先生が始められ、田中修先生が継承した、

中国に関わる産学官の、また老壮青の世代を超えた中国関係者の交流活動のプラットフォームです。

田中先生の継承後は、日中産学官交流機構が協力しトヨタビルで開催されましたが、同機構の解散に伴い、

田中先生の所属するアジア経済研究所が事務局を担当し、アジ研中国塾として活動を行ってまいりました。

2022年度末に、田中先生がアジ研を退職されるにあたり、

中国研究所を母体とした中国研究所「田中修の中国塾」として活動を継続していくことになりました。

当面はオンラインで開催し、会議記録を『中国研究月報』に掲載していく予定です。

どうぞよろしくお願い申し上げます。

 

               2023年5月31日

                         中国研究所理事長      川上哲正

                         中国塾 塾頭        田中修

                         『中国研究月報』編集長   川島真

     ________________________________________________________________________________

 

第1回中国研究所「田中修の中国塾」開催のお知らせ (終了)

 

第1回 中国研究所「田中修の中国塾」を下記の要領で開催します。奮ってご参加ください。

今回は、まず、田中塾頭が中国の最新の経済動向を解説します。次に、日中関係学会主催の学生

懸賞論文「宮本賞」の学生の部「特別賞」を受賞した、日本大学商学部の高久保豊教授ゼミの

研究チーム「チームFuri」(「介護ビジネスエコシステム構想の再吟味~日中の介護ロボット

開発と普及をめぐる検討~」)と「チームPerTech」(「自動運転車発体制に関する一考察

―中国式から学びうるもの―」)の二つの論文についてご報告いきます。メインの講演は、

川島真東京大学教授から習近平政権の歴史政策について解説する予定となっています。

 

 時 2023年7月5日(水)14:30~17:00

場 所 オンライン(Zoom)

プログラム:

14:30~15:00 田中修「中国経済の最新動向」

15:00~15:30 高久保豊ゼミからの報告

         ⑴ 2022年度および2023年度の研究テーマについて

         ⑵ 宮本賞受賞論文について

15:30~15:40 質疑応答

15:40~15:45 休憩

15:45~16:45 川島真「習近平政権の歴史政策――書き直される中国近現代史」

16:45~17:00 質疑応答

第44回 現代中国研究会(中国研究所)​ (終了)

日 時 2023年6月10日(土)午後2時〜4時
場 所 東洋文庫2階講演室
 ※昨今の情況に鑑み原則対面のみとなります。ご理解のほどよろしくお願いいたします。

講演者 張 泰格 氏(香港問題ジャーナリスト)
タイトル「国家安全法による香港メディアの変化とメディア界の現状」

司 会 佐藤 千歳 氏(中国研究所理事、北海商科大学教授)

使用言語 講演は北京語、パワーポイントは日本語 ※質疑応答では通訳が付きます。

 

第112回 21世紀シルクロード研究会のお知ら (終了)

テーマ「中国への地政学的アプローチ」

日 時 2023年4月26日(水)15:00~17:00

場 所 対面(東洋文庫)・オンライン(Zoom)併用
講 師 髙見澤学(日中経済協会理事・調査部長)
司 会 澁谷祐(当研究会代表)
参加方法・参加費 *事前登録制

 

開催趣旨:
安全保障に絡む米中対立、新型コロナウイルス感染症の蔓延、ロシア軍のウクライナ侵攻などの経済以外の要因によって、サプライチェーンの分断や経済活動の低迷、世界的な物価高騰といった経済問題が生じていることは周知の事実です。情報通信技術の発展やグローバル化の進展に伴い、研究分野や国・地域の境目がますます曖昧になり、一つの問題を分析するためにはより幅広い総合的な観点による「地政学的なアプローチ」が求められるようになっています。つまり、中国経済を分析するためには、経済ばかりではなく政治、社会、歴史、文化、民族など広範な知見が必要で、加えて中国をめぐる国際情勢についても最新の情勢を知っておくことが重要となるわけです。今回の講演では、中国経済を分析する上での方法論と、そこから見える中国経済の行方についてお話をしたいと思います。

 

略歴:髙見澤学
1961年長野県生まれ。現在、一般財団法人日中経済協会理事、調査部長を兼務。筑波大学大学院地域研究研究科修了。日中石油開発株式会社勤務を経て、2000年10月に日中経済協会に入会。振興部、事業開発部、調査部を経て2012~2016年に北京事務所駐在。2016年に調査部長、2021年7月に理事に就任し調査部長を兼務、現在に至る。
最近の著作
1.「中国エネルギー展望――優先課題は安全保障と転換」、日中経済協会『日中経協ジャーナル』2023年1月号、pp.10~13
2.「経済安全保障と日本企業の対中ビジネス」、都市出版『外交』Vol.77、2023年1/2月号、pp.74~77
3.「中国への地政学的アプローチ」、日中経済協会『日中経協ジャーナル』2022年6月号、pp.2~5
4.「日中経済関係50年の歩み――過去、現在そして未来へ」、中国研究所『中国年鑑2022』2022年5月、pp.55~60
5.「日中経済」、中国研究所『中国年鑑2022』2022年5月、pp.205~208
6.「中国経済の現状と課題――鉄鋼・セメント産業動向と耐火物原料のゆくえ」、耐火物技術協会『耐火物』2022年2月号
 

「改革開放」期の中国音楽雑誌・年鑑

エリザベト音楽大学図書館から「改革開放」期に発行された以下の音楽関係の雑誌・年鑑の寄贈を受けました。

雑誌については2001年頃より以前のものは、CNKIなどにもアップされておらず、日本国内では閲覧が難しいものです。

ご利用については、中国研究所事務局(右記mail)までお問い合わせください。c-lib●tcn-catv.ne.jp(●は@に換えてください)

『児童音楽』(人民音楽出版社)1984年第5期(総第60期)~2004年第6期(総第216期)
『群衆音楽』(陝西人民出版社)
1984年7月号(総第208期)~1984年12月号(総第213期)*1985年1月から『音楽天地』に改題
『音楽天地』(陝西人民出版社→音楽天地月刊社→音楽天地雑誌社)
1985年1月号(総第214期)~2004年6月号(総第405期)
『音楽生活』(音楽生活月刊社)
1988年9月号(総第192期)
『人民音楽』(人民音楽出版社)
1987年5~7月号(総366~368期)
『音楽研究』(人民音楽出版社)
1995年第1期(総第76期)~2014年第3期(総第166期)
『中国音楽学』(文化芸術出版社)
1993年第1期(総第30期)~1994年第2期(総第36期)
*1993年第3期は欠
『中国音楽年鑑』(山東友誼出版社)1991~2008年版

定例学術研究会の開催方法の変更について

2016年1月以来実施しておりました「定例学術研究会」は、2020年9月を最後にしばらく開催しておりませんでしたが、

来たる3月25日に久しぶりに開催することとなりました。

このたび本研究会の開催方法を次のとおり若干変更いたします。ご応募お待ちいたしております。

1. 発表者の募集

 中国に関する研究を発表する方を、所員・研究会員に限らず、広く募集しています。

 特に、ベテラン研究者と若手研究者の交流促進の場でもありますので、大学院生・若手研究者の応募を歓迎します。

 応募者は、発表希望時期を明記の上、論題と発表要旨(300字)を本研究所のメールアドレス(下記)に送信してください。

 応募者数その他の事情により、発表日の調整をお願いすることがあります。

 申込期限は、発表希望日の2か月前の第1金曜日までとします。

 なお、発表後に希望に応じて『中国研究月報』に報告要旨を掲載することもできます。

2. 開催日程

 年4回の開催を原則とし、開催月第1土曜日の午後を予定しています。

 オンライン開催の場合もありますので、関東地方以外の地域からの発表・参加も可能です。

3. 参加者

 本研究所理事、『中国研究月報』『中国年鑑』編集委員が複数名参加し、司会を担当するとともに、

 発表にはコメンテーターがつきます。

 一般参加者は所員・研究会員に限らず参加できます(参加費は無料)。下記連絡先までお申し込みください。

             ​                 一般社団法人 中国研究所(E-mail : c-chuken@tcn-catv.ne.jp

2023年第1回定例学術研究会のお知らせ 終了)

日 時 3月25日(土) 13:30~17:00

会 場 東洋文庫2階講演室(対面)+ Zoom(オンライン)

参加費 無料(所員・研究会員以外の方もご参加いただけます) *事前登録制

 

◇発表1

 報告者 王天驕(名古屋大学大学院)

 論 題 在日華僑学校の国語教科書と児童作文――1936年「排日」教科書事件前後を中心に

 コメント 曽士才(法政大学)

◇発表2

 報告者 董子昂(北海道大学大学院)

 論 題 「二重の周縁」の構築――世紀転換期における漢籍とフランス語旅行記の中の雲南言説

 コメント 武内房司(学習院大学)

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